コメダHDのおむすび海外展開

名古屋モーニングを代表するコメダは福岡にも進出して、市内のあちこちで見ることができます。


コメダHDは喫茶店「コメダ珈琲店」を中心に1071店舗を展開していますが、海外店舗は48店舗5％に満たない状況で、売り上げも国内が大半を占めるといいます。

人口減少傾向にある国内では店舗を増やすことは難しく、高い成長が見込めないと判断してか、コメダHDは海外店舗を増やす目標を掲げていて、おむすびに目を付け、海外市場攻略の切り札にしたいと考えているようです。

ウナギや名古屋コーチンを使った『名古屋流おむすび』で、日本食ブームに沸く海外をターゲットにしています。



コメダ珈琲店の「コメ」は創業者の実家が米屋を営んでいたことに由来するとされ、同社はコメに由縁があるようです。

コメダは、展開する和風喫茶「おかげ庵」のモーニングで提供するおむすびが好調なことから着想し、同業態の姉妹ブランドとして米屋太郎を立ち上げたといいます。

このコメダの新業態「おむすび　米屋の太郎」では、注文後につくりたてのおむすびを提供するほか、味噌ヒレカツやウナギといった愛知名物の具材を充実させいています。



コロナウィルス禍の持ち帰り店舗などを契機に近年、おむすびブームが広がりつつあるのを商機とみているようです。

コメダHDがおむすび専門店を出店するのは本格化させる海外事業強化への布石です。

今後は海外のコメダ珈琲店でおむすびを提供する構想で、「日本の喫茶店」としてのブラント構築を狙っています。



アジアでは米スターバックスが強く、コメダが海外事業を成功させるには、まずブランディングが必要のようです。

これからは、一事業に頼る外食チェーンの経営は原料価格などの事業環境の変化の影響を受けやすく、吉野家HDがラーメン店のM＆Aを加速させるなど、各社は相次いで事業の多角化を進めています。



おむすび専門店は小規模チェーンや個人店が多く、大手飲食店グループが手掛けるのは珍しいかもしれません。

コメダが目指す事業の成功にはおむすびブームを一過性にしない、顧客をつなぎとめる工夫が必要のようです。

JTB、観光地開発に乗り出す

JTBが旅行代理店から脱却を進め、香川県や沖縄県など全国7地域で地元の事業者と連携し、観光地の開発に乗り出しました。

交通インフラを整備するほか、ホテル開発にも参画し、主力の旅行以外の事業で利益の半分を稼ぐ会社へと変革します。



小豆島には「二十四の瞳映画村」や「道の駅小豆島オリーブ公園」など多くの観光スポットが点在しますが、周遊に使えるバスの便数は少なく、タクシーやレンタカーの台数にも限りがあり、繁忙期には大型の観光バスが集中し、数kmの渋滞が発生していました。

また、新型コロナウィルス禍で複数の宿泊施設が廃業し、人手不足で客室稼働率を抑えるホテルも出てきたようです。

人手不足やインフラが壁となり、せっかくの観光資源を十分に生かしきれない実態がありました。



JTBが中心となる「20年先の小豆島を作るプロジェクト」による実証実験で、小豆島町やスタートアップなど約20の企業や団体が参画し、観光名所を結ぶ4航路で自動運転ボートを運行しました。

28年までに本格運用を目指しています。


また、島内42カ所にシェアサイクルの専用車両を160台設置し、自動運転ボートの寄港地の近くにも設置して、自転車で観光スボットの周遊を促します。


また、自動運転バスの走行を実証し、27年に特定条件下での無人運転「レベル4」の実現を目指しています。



自ら観光地の開発に乗り出す背景には、旅行事業の回復が遅れ、事業構造の転換が急務となっていることがあります。

JTB社長は「旅行商品を売って手数料を得るだけではなく、旅そのものの価値を作っていく」と話しています。


JTBは小豆島のような「エリア開発事業」を全国7地域で展開し、23〜28年度に400億円を投資するといます。

蚕の活用

蚕をバイオや食品産業に転用する動きが広がりつつあるようです。

九州大学発のKAICOは蚕に特定のたんぱく質を発現させ、豚の飼料に加えて病気を予防する実験をベトナムで始めました。



豚は生後6か月程度で出荷用に育ちますが、飼育中に豚サーコウィルスにかかると食欲低下や下痢によって体重が落ち、最悪時は死に至ることもあります。

KAICOは無毒化したサーコウィルスの役割を持つたんぱく質の遺伝子を、蚕にしか感染しない「バキュロウィルス」に一緒に挿入し、蚕のサナギに摂取します。

摂取されたサナギは死にますが、4日ほどでたんぱく質を大量に発現します。

サナギを粉砕して添加物に加工し、小規模実験で豚飼料に混ぜたところ、サーコウィルスの症状が発生しませんでした。


ワクチン成分のたんぱく質が体内に入って免疫を作り、ウィルスの増殖を抑えることができました。

添加物を与えない場合と比べ、豚の体重は10％ほど増え、出荷価格に係るため農家収入増につながります。


ウィルス対策はワクチン接種が一般的ですが、1頭ずつの注射には手間がかかりますが、添加物投与ならば作業時間の短縮につながります。



KAICOは双日を通じて飼料添加物をベトナムに輸出し、24年10月から実験を始め、現地の養豚場の2000頭を対象に25年3月まで効果を検証します。

その後は大規模農場に利用を広げ、25年内にベトナムで商用化する計画になっています。



蚕を生かそうと動く新興企業はほかにもあります。

Morusは蚕の幼虫を粉末状にし、代替たんぱく源として東南アジアのレストランやジムに販売しており、24年
にはシンガポールに販売拠点を設けました。



また、愛媛県で地域共創型の養蚕産業を展開するユナイテッドシルクも有力な蚕スタートアップで、22年には2億円を投じ、養蚕を自動化する「スマート養蚕システム」を導入しました。

粉状にして微量をパンに混ぜればしっとり感が増し、麺類に配合すればコシのある食感にできるといいま
す。


用途が拡大し、企業が蚕の調達を増やせば、養蚕業の維持にもつながります。

お相撲さん半減？

　　今日から3月の春場所が始まります。

　　春場所はあれる場所といわれ、上位陣だけで優勝争いをするというより下剋上となって星をつぶし合い、これまで下位力士にもチャンスがありました。

　　最近はいつも春場所のような誰が優勝するかわからない場所が続いています。



　　さて、大相撲の力士数減少に歯止めがかからないようです。

　　3月の春場所の番付に載った力士数は588人と平成以降でほぼ最少となり、“若貴兄弟”ブームだった1994年夏場所(943人)のピークから6割の規模に縮んで、将来半減も現実味を帯びてきました。

　　担い手のいない世界に明るい未来はないと言わざるを得ず、大相撲は持続可能かどうか問われています。



　　2月に底辺拡大を目指して少年相撲の世界大会「白鵬杯」が行われ、相撲少年が熱戦を繰り広げる中、関係者からは2027年度から全国中学校体育大会(全中)で相撲が実施されなくなることを懸念する声が相次ぎました。

　　もとより底辺の揺らぎは深刻で、日本中学校体育連盟によれば、中学校の相撲部設置率は2024年度でわずか1.7%で、この設置率の低さが除外の主因でした。



　　ピラミッドの土台が細れば、上層部分も小さくなります。

　　2024年に日本で生まれた子供の数は約72万人と9年連続で過去最少を更新し、出生数の減少は力士予備軍の更なる減少を意味しています。

　　このままの減少ペースで進めば人口1億人割れが迫る25年後の2050年にはピークの約半分の464人程度となる計算です。



　　昭和の時代は稼げるスポーツといえば野球か相撲でした。

　　平成に入ると1993年のJリーグ開幕などでプロスポーツが多様化し、付け人制度や集団生活などの古い慣習を残し、不祥事が絶えない大相撲は令和の今、若者に選ばれなくなりました。



　　待遇面も魅力を欠き、2024年の日本人アスリートの競技別年収で大相撲の首位は大関・琴桜の1億4581万円で、サッカーの三苫選手の7億9000万円前後、プロ野球の村上選手の6億円などと大きな差があります。

　　2023年度末には米大リークの大谷選手がドジャーズと10年総額約1000億円の破格の契約を結びました。



　　若手親方は「力士のセカンドキャリアを支援する制度がないことが最大の問題」と指摘します。

　　そして、「力士として成功できなかった場合のリスクが大きく、興味があっても入門をためらうのは当然」とも語ります。



　　処方箋として、一つには中学卒業後に入門した弟子を通信制高校に通わせることがあります。

　　そして、次代の才能の供給源であるアマチュア相撲の支援にも目を向ける必要があり、全中がなくなってもその代わりの大会を相撲協会として開催するなどが提案されているようです。

　　様々なアイデアが飛び交う中でも、肝心な協会の腰が重いのが一番の問題のようです。

未来型のサウナ

昨日、3月7日はサウナの日です。

サウナは好きで愛用としていますが、36日に後に迫った大阪関西万博に会場には未来型のサウナが登場します。

万博でサウナ、これは万博史上初の取り組みとなりますが、これからの未来を考える万博の場には重要なコンテンツになります。



昨日、発表されたのが万博会場に設置される太陽のつぼみで、つぼみのようなサウナテントの外壁は太陽光を透過する特殊な素材を使っています。

物流資材を手掛ける太陽工業が開発しました。


中では、光や音の演出で、未来型のサウナを体験できるといい、万博の入場者であれば無料で、完全予約制で1回90分楽しめます。

出展者はこのサウナというコンテンツを万博の未来社会の実験場でぜひトライをしていただきたいと思い、サウナを掲げることにしたといいます。



サウナはフィンランドの発祥で、日本では1964年の東京オリンピックの選手村に作られたのが最初とされています。


今は、第3次サウナブームと言われ、現代のサウナ愛好家にサウナ提供側が重視するのが“ととのう”です。

“ととのう”とはサウナで暖まった体を水風呂で冷やし、室外におかれた椅子に座って外気浴といわれる休憩を
繰り返すことで体験できるといいます。


“ととのう”をビジネスに替えようとするのがパナソニックで、東京上野にあるプライベートサウナでは洞窟を意識した休憩室には秘密があり、サウナの外気浴体験が屋内で簡単にできることを目指して“ととのう”を
開発しました。


常に一定の風を送る扇風機とは異なり、風の送り方ら強弱をつけています。

外気浴と一言で言っても、日本には士気があるので外気浴に適するのは年間40〜50日といわれていますので、一番いいところをととのう風で再現することで外気浴の良さを屋内に持ち込むといつたことを目的にしてい
ます。


スパ施設から入れてほしいという声がありますので、まず一点物で取り組み、それをもって今後は家庭用に展開していきたいと考えているようです。

公共トイレが変われば街が変わる

身近にないと困る大切な存在ですが、公園以外で忘れられがちなのが公共トイレです。

街中で落ち着いて用を足せる場所の確保へ、一部でコンビニエンスストアなどと連携する動きが出ています。



横浜市はコンビニ店内のトイレを公共にも提供してもらう「ありがトイレ」制度を2024年度に始めました。

店舗入り口やトイレの扉に「公共トイレ協力店」のステッカーが貼られ気軽に使ってもらおうとしています。

協力店には物品費や清掃協力費として年間約10万円を支払います。

公共トイレのニーズは高いですが、都市部で新設するには適地が少ないため導入しました。



神奈川県大和市も22年2月から協力を得たコンビニ店を「公共のトイレ協力店」に指定しています。

市内の公園や公共施設内などのトイレも利用できますが、この取り組みで高齢者の外出の機会を増やすため不安を解消したいとの市側の狙いもありそうです。

市は各店にトイレットペーパーを年200巻程度支給します。


「公共のトイレ協力店」になってからトイレの清掃回数や便座クリーナー、アルコール消毒液など消耗品の使用料もほぼ変わらずで負担は増えず、店側からは「声掛けしてくれる客が増えた」など好意的な反応が多いと
いうことです。



「まちの駅」は、全国で官民が「休憩」「案内」「交流」「連携」の4機能を持つ無料の交流拠点として展開されていますが、新潟県見附市はこの「まちの駅」の活用に動いています。

同市長は、「トイレが変われば学校が変わる」という話を参考に、「公共トイレが変われば街が変わる」として、まずは朝市が開かれる広場にある公共トイレをきれいに改修しました。


まちの駅は地域により設置数に濃淡がありますが、見附市内のまちの駅は38カ所と市の規模に対して密度が
高く、これらが公共トイレの役割も担っています。



海外旅行に出かけると、国にもよりますが、街を楽しく回るうえでトイレの所在が気になるところです。


海外に比べて快適とされる日本の公共トイレですが、都市計画などに基づき配置ら心を配る自治体は少なくなく、更なる量と質の進化へ模索が続いているようです。

九州の建設業界で外国人材の活用

建設業界は深刻な人手不足で経営環境が厳しさを増しており、倒産件数がここ10年間で過去最高となるなど、慢性的な人手不足に2024年問題が追い打ちをかけたようです。

そのような中、九州の建設業界が、東南アジア出身などの外国人材の戦力化を急いでいます。



福岡県の地場ゼネコンへいせいは現地の大学、ズイタン大学と連携し、「金の卵」を育成するラボを開設し、外国人従業員の割合が約2割を占めるまでになったようです。

ズイタン大学では「スキルラボ」と呼ばれる研究室の建築学科の学生たちにへいせいのインターンシップに参加できる制度を導入しています。

卒業後はへいせいへの就職を希望している学生もでてきました。



建設業界が深刻な人手不足となる中で、へいせいでも人手不足により工事の受注を断るケースがあったといいます。

同社では現在、20人ほどの海外出身者が勤務し、外国人比率が約2割を占めるまでになりました。



松尾建設グループの翠興産でもほぼ同水準まで比率を高めました。

同社社長は「海外人材は貴重な戦力。単なる労働力ではなく、ずっと一緒に働いてもらいたい」と語ります。



給与水準が高い関東圏に移った外国人社員もいるようで、同社では人材流出を防ごうと、スキルに応じて日本人と同じレベルの給与の支給や母国に帰国できるように特別有給休暇を付与しています。

また、帰国時に片道の旅費を負担し、働きがいを感じられるようにするほか、会社への「帰属意識」を高める工夫をしているそうで、外国人材の定着のカギとなりそうです。

三寒四温

三寒四温とは、冬の時期に寒い日が３日くらい続くと、そのあとに比較的暖かい日が４日続くという意味の言葉で、寒暖の周期を表しています。


もとは中国の東北部や朝鮮半島北部で冬の気候を表す言葉として用いられいて、冬のシベリア高気圧から吹き出す寒気が７日ぐらいの周期で、強まったり弱まったりすることに由来する言葉とされています。


日本の冬は、”3日間寒い日が続いた後に4日間暖かい日が続く”という周期が現れることはほとんどありません。



その代わり、日本では早春になると低気圧と高気圧が交互にやってきて、低気圧が通過し寒気が流れ込んで寒くなった後、今度は高気圧に覆われて暖かくなり、周期的な気温の変化を繰り返すことが多くなります。

このため、日本においての三寒四温という言葉は、本来使われる冬ではなく、寒暖の変化がはっきりと現れる春先に用いられるようになりました。



まさに、日本で三寒四温という言葉を使う時期ですが、先週の20度を超す暖かい日になったと思えば、今は冬に戻ってしまいました。

関東では平地でも雪が降っているようです。







この時期は、梅の花が満開を過ぎ、その一方で桜が開花に向けての準備中で、日に日に暖かくなる連れてつぼみが大きくなっていきます。

朝のウォーキングで、春の訪れと桜の開花が進むことを確認することが楽しみです。



春の訪れとともに年度が改まり、入学や社会人としての門出を迎えます。

今日は、九州大学から国土交通省へ今春入省する5名の学生の激励会があり参加しました。


我々の時は、土木採用は建設省と運輸省(どちらも今は国土交通省)の河川及び道路、都市、港湾の分野でしたが、今回はこれまで土木採用ではなかった国土地理院や住宅分野にそれぞれ1人ずつ行くようです。

最近は、国家公務員の志望が減っているようで、定員に満たない場合、幅広く分野を広げて採用がなされているようです。

ガザに「トランプタワー」

　　ウクライナ戦争の終結が期待されましたが、米国のトランプ大統領とウクライナのゼレンスキー大統領の会談が不調に終わり、先が見えなくなりました。

　　トランプ大統領の一見ロシアを有利に導くような独断的な手法にゼレンスキー大統領が今後のロシアに対する安全保障に不安を感じたのも解かりますが、この修羅場での外交を上手に立ち回れなかったのが残念でした。



　　さて一方でガザ地区の停戦問題ですが、トランプ氏は約200万人のガザ住民をヨルダンやエジプトに移住させると提案しましたが同国は拒否しています。

　　構想はイスラエル建国に伴って多くのパレスチナ人が故郷を負われた「ナクパ(大惨事)」を想起させ、アラブ社会の反発は根強いものがあります。



　　そんな中、トランプ米大統領は、自ら主張するパレスチナ自治区ガザのリゾート構想に関する動画を自信のSNSに投稿したようです。

　　「トランプタワー」を想起させる高層ビルや地震の黄金像が立つ様子が描かれており、物議をかもしそうです。



　　トランプ氏は米国がガザを所有すると主張し、地中海のリゾートになぞらえて「中東のリビエラ」に作り替える構想を打ち出しています。


　　投稿された映像は30秒程度の長さで、AIを使って作られたとみられます。

　　戦闘で荒廃したガザを「次は何だ？」と字幕が表示され、高層ビル群が立ち並ぶビーチへと変貌した映像が流れます。

　　トランプ氏の黄金像のほか、米実業家のイーロン・マスク氏も登場し、プールサイドとみられる場所で、トランプ氏とイスラエルのネタニヤフ首相が飲み物を片手にくつろぐ様子も出てきます。


　　動画には陽気な音楽とともに「ドナルドがあなたたちを自由にするためにやってくる」「トランプ・ガザは輝く」などのフレーズが流れるといいます。



　　アラブ諸国の指導者は、ガザ復興をめぐりトランプ氏からの圧力と、同氏の構想への国民の反発の板挟みとなっていて、トランプ氏が投稿した映像はパレスチナやアラブ社会の花発を激化させる恐れがありそうです。

ワンビル、文化を発信

福岡市・天神の大型複合ビル「ワン・福岡・ビルディング(ワンビル)」がほぼ完成し、開業まで約2か月となりました。

運営する西鉄は、多様な価値観がまじわる「創造交差点」をワンビルのコンセプトに掲げ、ビル内外を飾る126点の多様な現代アート作品をその象徴と位置づけしています。



ビル地下2階の外壁には、天神地区の歴史をたどる年表を掲示し、天神地区の歴史を400年さかのぼることができます。


地下2階から地上5階の商業エリアには、福岡ゆかりのアーティストの作品を集めました。


エスカレーター横の壁面を飾るのは、福岡市出身の陶芸家、鹿児島睦氏が制作した大型の象嵌タイル作品で、水中や陸上の多様な生き物が描かれているようです。


共用部には、美術家ソー・ソウエン氏やイラストレーターのトーヤメグ氏の作品が展示されることになっています。


商業フロアとオフィスフロアをつなぐ6階の「スカイロビー」には、若手の注目アーティストの立体作品が並ぶようです。

大小島真木氏が2017年から展開する代表作「鯨の目」シリーズの一つや、福岡在住のスミタキシロウ氏の絵画など、ダイナミックな作品が予定されています。


ビル18〜19階にはいるホテルには、国内外で活躍する現代美術家、舘鼻則孝氏の新作約80点が集結し、大川市の伝統工芸品「大川組子」の職人、志岐浩美さんの工芸品を展示するフロアもあります。



再開発でビルの新陳代謝が進む天神地区で、新たなランドマークとなるワンビルですが、西鉄は商業やオフィスといった機能にとどまらない文化発信拠点としての仕掛けづくりに力を入れているようです。